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医療におけるセカンドオピニオンの必要性がクローズアップされたことがあった。疑い深い私にとって、それは必要なことであり、そのためのカルテ開示などは当然だろうと考えた。ただ、現実に中年になり大きな病気などで病院と関わるようになると、その考えの問題点に気付かされることになった。

JRF 2011年2月17日 (木)

まず、精神病で入院したとき、セカンド・オピニオンが話題になってからかなり経っていたのに、カルテ開示がまったく一般的なものではないことを知って驚いた。

また、父が入院したとき、一つに、私の精神科の主治医にそれとなく相談(まぁ、「ガッチリ相談」というと本当は別料金が必要とのことなので…(^^;))できたことから、素人にとってはセカンドオピニオンとして十分な体制がすでにあることを知った。

JRF 2011年02月17日 4308

また一つに…、セカンドオピニオンには、カルテの持ち出しということが前提になるだろうが、それは結果カルテの定型化と保存の機関が必要になる。その保存はどこかの「医療機関」となるのだから、リソースが少なく「病院のたらい回し」みたいなことが必要なときに、常に連絡が入るだろうその「医療機関」の力が大事ということになり、多分にそこの政治性が強くなるだろう。それよりは、相談する主治医のネットワークにまかせたほうがまだ安心なのではないだろうか?…と考えた。(まぁ、この先、医療リソースがどんどん少なくなれば、医「僚」機関が必要になるかもしれないが。)

JRF 2011年02月17日 9327

医「僚」機関…って要するに「医局」がこれまで担ってきた役割をもう少し大がかりに、システマティックに行うということになるんだろうけど、でも、それは医療よりもそういったシステムに詳しい人材が医療に関する政治的な力を持つことを認めることになるのではないか?

そこまでの責任を負うというのは…例えば、IT関係者にとってそれは喜ぶべきことなのか…?上の「経験」から言わせてもらうと、これはよほど業が深いよ。人の命を預るという医の本性は、はたからは決して推しはかれないものと、私は、さとったが…。

JRF 2011年02月19日 2573

…これまでも厚生(労働)省はその役を担ってきたのだし、病院に現に納入されてるコンピュータのシステムはある。結局のところ、誰かがやらねばならないとして、どこまで踏み込むかという「覚悟」の問題でしかないのかな…。

医療と消費税還付論の関わり、もう一方の極である軍と、著作権(メタ情報に関する法制含む)の関わり。先に消費税還付やメタ情報法制を既成事実的に作ってしまって…という道は、もう断たれた感じで、すでに「彼ら」の利害もそこにあるとして交渉を進めるしかない。…とすると、「何年かかるんだ?」とも言いたくなる。着実にやっているというだけでは、「彼ら」と伍するには不十分とも思えるが…しかし…。

JRF 2011年02月19日 6507

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